6.　階段の構造上の分類と関連法文

　建築物の階段は次の表のいずれかでできています。階段は建物の上下の移動に欠かせないものですが、同時に避難経路の確保の上で重大な部分ですので、不特定多数の利用する建物にあっては、独立した機能を持っています。

　また、階段の構造上の安全を確保するため、階段として使用する材料そのものが耐火構造であっても補強をしなければ認められないものもあります。もっとも多く用いられる避難用の階段としては、鉄骨造か鉄筋コンクリート造です。

　どの構造の階段であっても30分耐火以上を要求されることはありません。
従って、下記の構造が30分耐火（準耐火）となります。

階段の構造　①	関連法規
■　木　造	（建築基準法２条第１項９号の３）（建築基準法施行令１０７条の２）（建築基準法施行令１０９条）（建築基準法施行令１０９条の２）（建築基準法施行令１０９条の３）（建築基準法施行令１１５条の２）
木造の階段は一般の木造２階建住宅として最も馴染みぶかい階段です。木造階段そのものには耐火性能はなく、階段としては住宅以外には殆ど用いられません。　近年増加している木造３階建て住宅では、住宅そのものが準耐火建築物としなければなりません。準耐火建築物にはイとロがあります。イは外壁が準耐火でも良いのですが、ロは耐火でなければなりません。木造の外壁で耐火の仕様とするには、材料の選択が限られるため難しく、一般的には、準耐火イの仕様とします。従って階段も準耐火30分以上とする必要があります。　これには、ボードなどを貼るなどして補完すればイ準耐火で30分とすることが出来ます。　準耐火建築物のイ及びロ準耐火建築物でなければこれらの階段は使えません。（使うことが許されません）なお、階段においては、30分以上の耐火性能を要求される事はありません。

階段の構造　２	関連法規
■　鉄骨造	（建築基準法２条第１項７号）（建築基準法施行令107条）（Ｈ１２建設省告示第１３３９号）
もっとも多く使われている構造の階段の一つです。　鉄骨階段はそのままで、他の耐火性能を有する部分と一緒に組み合わせると耐火構造の建築物の一部分となる事が出来ます。　即ち取り合う他の部分が耐火構造であれば鉄骨階段単体であり耐火構造です。取り合う部分が準耐火の場合は鉄骨階段も準耐火となります。単体では、耐火ですが。　鉄骨階段は、30分の耐火性能を認められた「準耐火構造」です。　（建築基準法第107条の2の一項）なお、階段においては、30分以上の耐火性能を要求される事はありません。

階段の構造　３	関連法規
■　鉄筋コンクリート造　■　鉄骨鉄筋コンクリート造	（建築基準法２条第１項７号）（建築基準法施行令107条）（Ｈ１２建設省告示第１３３９号）
■　無筋コンクリート造　■　れんが造、　■　石造　■　コンクリートブロック造	（建築基準法２条第１項７号）（建築基準法施行令107条）（Ｈ１２建設省告示第１３３９号）
■　鉄材によって補強されたれんが造　■　石造またはコンクリートブロック造	（建築基準法２条第１項７号）（建築基準法施行令107条）（Ｈ１２建設省告示第１３３９号）
鉄筋コンクリート造の階段はもっとも多く使われている構造の階段の一つです。　上記の階段は、他の耐火性のを有する部分と一緒に組み合わせると耐火建築物の構造の建物の一部分となる事が出来ます。　鉄筋コンクリート造やれんが造の階段は建築基準法第2条一項７号により、耐火構造と認定されています。なお、階段においては、30分以上の耐火性能を要求される事はありません。

階段の構造　４	関連法規
■　国土交通大臣が指定するもの	今のところ確認しておりません。